2022年1月13日放送のZIPでフードロス削減のためのサービスの紹介がありました。
日本の年間のフードロスは約570万トンと言われています。
家庭系約261万トン、事業系約309万トン（農林水産省HP2019年度）が内訳です。
フードロスの為の色々な取組が行われています。
フードロスの取組
事業系の中には食品製造業、食品卸業、食品小売業、外食産業などがあります。
その中でのフードロスの取り組みはどんな事が行われているのでしょうか？
イトーヨーカドーでの取組
都内のイトーヨーカドーで、フードロス削減の実証実験が行われています。
食品に、A、B、C、などのシールを貼り、同じ食品でも賞味期限ごとに値段が違います。
すぐに食べる予定の方は、安い方を選んでいました。
来月28日まで、この実験を実施予定だそうです。
広まるかも知れませんね。
ブックオフでの取り組み
ブックオフでは、店内で、食品ロスのコーナーを作り、期限が迫っている商品を、メーカーや卸業者さんから買取り販売しています。
半額以下の商品も多く、お客様も喜んで買っていました。
現在16店舗で食品を販売中、3年間で50店舗まで拡大予定だそうです。
外食産業での取組
フードシェアリングサービスというサービスの利用が急増しています。
約48万人が利用している「TABETE」というアプリのサービスがあります。
飲食店などで売れ残りそうな商品を出品して、アプリ利用者が注文してお店で受け取り出来るシステムです。
約3割～5割引きが多く、夕方の5時ごろがピークです。
「現在のレスキュー依頼」の名目で、〇〇が〇〇円、残り〇個とアプリに紹介されますが、かなりお安いです。
現在は東京を中心に約2000店が参加しています。
「TABETE」の会員になるのは無料です。
レスキューと呼んでいるのも、センスがいいですね、社会貢献している気分にしてくれます。
＞＞公式ページはこちらです。
地方での参加店も増えるといいですね。
まとめ
フードロスは随分前から問題として上げられてきましたが、まだまだ解決していません。
少しずつでも、取組があるのは素晴らしいと思います。
さて、我が家のフードロス削減も頑張ってみます。
